元タレント山本モナさんが不妊治療の末に妊娠を発表
現在は本名の「中西モナ」名義で活動する彼女。10月には卵胞が卵巣の中にたまり排卵が起こりにくくなる多のう胞性卵巣症候群
であることを公表、不妊治療を受けていることを明かしていた。
11月上旬、妊娠検査薬で陽性が出たという中西モナは「ベビちゃん活動でお世話になっているドクターのところに行ってきました」
と報告。検査の結果、胎嚢（胎児が入っている袋）が確認でき「やっと、やっとやっと、おなかの中にベビちゃんがきてくれました」と喜びをかみしめている。
(2011年11月15日）
葉酸取りすぎ、妊婦は注意
妊婦に勧められているビタミンの一つ葉酸の摂取について、時期と量を適切にするよう研究者らが呼びかけている。
サプリメントから取る人は多いが、過剰に取ると胎児に悪影響を及ぼす可能性が指摘されている。食事以外に、１日１ミリ・グラムを超えないよう注意し、
医師や管理栄養士にも相談したい。厚生労働省は、葉酸について、妊娠が予定される女性は妊娠の１か月以上前から妊娠３か月までの間、通常の食事から
摂取する以外に、１日400マイクログラム摂取するよう推奨している。
まず、適切な時期に摂取することが大切だ。
独立行政法人国立健康・栄養研究所が２０１０年１月〜１１月に行った調査（妊婦１０９７人が回答）では、８１５人が何らかのサプリメントを利用し、
うち約８割が利用中。サプリメントの成分は葉酸が７６５人（複数回答）で最多だった。回答者の９割は妊娠４か月以降であることから、妊娠４か月以降も
葉酸サプリメントを利用する妊婦が多いと見られるという。
摂取量にも注意が必要となる。厚労省は、通常の食事以外に、シリアルなどの加工食品やサプリメントで取る葉酸の１日の上限量を１ミリ・グラム
（１０００マイクロ・グラム）と定めている。また通知で、関係者にこの点を情報提供するよう求めている。
同研究所によると、葉酸を取りすぎた場合、自身が発熱やじんましんなどを起こしたり、生まれた子どもがぜんそくになったりするリスクが報告されている。
同研究所情報センター長の梅垣敬三さんは「サプリメントは特定の成分を濃縮したもの。通常の食品のように満腹になることがなく、気がつかないうちに必要量をオーバーして摂取してしまうことがある」と指摘する。
国民生活センターは今年１〜４月、葉酸を摂取できるとうたったサプリメント２６銘柄について葉酸含有量や表示を調べた。含有量の表示はおおむね適正だったが、
上限量について具体的な記載をした銘柄はなかった。センターは５月、事業者に対し表示の改善を要望、一部事業者が応じた。
同研究所は、パンフレットやホームページで、妊娠中のサプリメントや葉酸の摂取について解説している。
梅垣さんは「できるだけ通常の食材や、葉酸含有量表示のあるシリアルなどの加工食品から摂取してほしい。サプリメントを利用したいときは１日１ミリ・グラムを
超えないようにするとともに、医師や管理栄養士に相談して」と話す。
(2011年8月18日 読売新聞)
精子をｉＰＳから作り、健常なマウス初の誕生
様々な細胞に変化できるマウスのｉＰＳ細胞（新型万能細胞）から精子を作り、健常なマウスを誕生させることに、京都大の斎藤通紀(みちのり)教授らの研究グループが成功した。
ｉＰＳ細胞から受精可能な生殖細胞ができるのは初めて。もう一つの万能細胞であるＥＳ細胞（胚性幹細胞）でも成功しており、不妊症の原因解明や治療法開発への応用が期待される。
５日の米科学誌セル電子版で発表する。斎藤教授らは、雄のマウスのｉＰＳ細胞を特殊な条件で培養し、将来は全身に育つ「胚体外胚葉」という細胞を作製。体内で精子が作られる時に
働くたんぱく質を加えたところ、精子や卵子の元になる「始原生殖細胞」が大量にできた。
この細胞の塊を、精子を作れないマウスの精巣に移植すると、８〜１０週間で成熟した精子ができた。通常の卵子と体外受精させ、代理母のマウスに移植したところ、
３〜４割で子供が生まれた。ＥＳ細胞の精子から生まれたマウスでは、成長後に通常のマウスと交配させると、孫にあたるマウスも生まれた。ｉＰＳ細胞でも同様の結果が得られるとみている。
（2011年8月5日 読売新聞）
京都府が人工授精にも助成
京都府は２０１１年度から、不妊治療の助成事業の対象に人工授精を追加する。
これまで国や府の助成制度で対象外に置かれ、患者が全額を自己負担してきたが、
経済的負担を軽減することで不妊治療を受けやすい環境を整える。人工授精の助成は和歌山など４県が先行実施しているが、所得、支給期間とも制限を設けない制度の
創設は全国で初めてとなる。
（2011年02月01日 京都新聞）
府は03年度から、排卵誘発剤の注射や内服などの保険適用治療に対し自己負担の半額（上限年３万円）を補助し、国も04年度から体外受精と
顕微授精といった高度医療を受けた人に助成している。しかし、人工授精は一般的な手法として取り入れられているが、保険適用されない
「制度の谷間」（府こども未来課）にあり、１回で２〜３万円程度かかる費用は患者が全額負担している。
府によると、府の制度を使った助成対象の府内患者は約３２００人。うち、４割程度は人工授精も受けているとみられ、不妊治療の費用負担の軽減を求める人が多く、人工授精を対象に加えることにした。
人工授精を受けた場合の助成は自己負担の半額で、上限は年10万円。また、11年度からは保険適用治療のみでも上限を２倍の６万円に引き上げる。追加や上積みに必要な５０００万円を含む
事業費７８００万円を11年度当初予算案に計上した。制度の実施主体となる市町村側も同額を負担する。
野田聖子さんが体外受精で男児出産
１月６日、自民党の野田聖子議員が、米国で、体外受精で男児を出産しました。切迫早産の恐れがあり、予定日より約１カ月早い出産だったが、母子ともに健康だと発表されました。
不妊治療を続けていた野田氏は、昨年５月下旬にアメリカで善意の第三者の卵子の提供を受けて、事実上婚姻関係にある男性の精子との受精卵を子宮に移植し、６月に妊娠が判明していました。
野田議員の今回の行動が、不妊治療全般や生殖補助医療に関する法整備に対して、大きな一石を投じたことになりました。 ＪＩＳＡＲＴ理事長の田中温・セントマザー産婦人科医院（北九州市）院長は「卵子提供がなければ、子どもを持てない人もいる」と第三者の卵子提供の必要性を訴えています。一方で、「日本では子どもへの告知のあり方などが整っていない。子どもの将来を考えた時、遺伝的につながらない親子関係がどうなるのかよく考える必要がある」という慎重論も出ています。
